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有料老人ホームとは?種類・費用・入居条件についてわかりやすく解説

有料老人ホームとは?種類・費用・入居条件についてわかりやすく解説

有料老人ホームとは高齢者の方が安心して生活できる環境が整った居住施設です。

利用者の方が介護を必要とするかによって「介護付き」「住宅型」「自立型」のタイプに分かれ、それぞれの状況にあった食事の提供や日常生活の介助、家事、健康管理などのサービスが提供されます。

この記事では有料老人ホームのタイプやサービス内容、入居条件、費用について紹介します。

デメリットや他の高齢者施設との違いも紹介しますので、入居先を選ぶ際の参考にご覧ください。

 

有料老人ホームの種類

有料老人ホームはこちらの3つのタイプに分かれます。

それぞれの特徴を理解し、自分の状況や目的に合ったタイプを選びましょう。

  • 介護付:要介護の方向け
  • 住宅型:自立〜軽度の介護度の方向け
  • 自立型:住宅型よりさらに自立した方向け

 

介護付有料老人ホーム

介護付有料老人ホームは、主に日常的な介護が必要な高齢者を対象に充実した介護サービスの提供や生活支援を行う施設です。

施設それぞれで入居条件やサービス内容に特色があり、自分に合った施設を選べます。

日々の暮らしの中で介護が必要な方にオススメです。

介護サービスの提供方法によって「一般型」「外部サービス利用型」に分かれます。

一般型は施設で働く専門のスタッフが24時間体制で介護を行います。

介護度に応じた料金が決まっているので、費用が高額になりすぎる事がなく安心です。

一方で介護の利用が無くても費用が発生するので、介護度が低い方にはオススメしません。

外部サービス利用型は施設のスタッフが作成したケアプランに応じて、外部の事業所が介護を行います。外部のサービスを利用した分だけ、介護保険料の自己負担分を支払う必要があります。

 

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームは、食事、買い物、掃除等の日常生活のサポートや安否確認サービスがある施設です。

基本的には自立した方から介護度が軽度の方を対象にした施設で、趣味の活動やイベントが充実している魅力があります。

介護度は低いけれど日々の生活に不安がある方にオススメです。

一般的には介護サービスがない場合が多く、介護が必要になった場合は外部のサービスで補う必要があります。

その場合外部サービスを利用した分だけ介護保険料の自己負担分を支払うため、日常的に介護が必要になった場合の費用が高額になる可能性もあるでしょう。

 

自立型有料老人ホーム

自立型有料老人ホームは、自立した高齢者を対象に食事、買い物、掃除等の日常生活のサポートを行う施設です。

趣味のサークルやイベントなど、娯楽サービスが豊富な魅力があります。

中にはジムやカラオケなどの設備がある施設も。

健康でアクティブな老後を送りたい方にオススメです。

介護サービスはなく、日常的な介護が必要となった場合は退去する必要があります。

また自立型は全国におよそ16件で選択肢がかなり少ないため、検討する地域に施設が存在するかの確認が必要です。

 

有料老人ホームのサービス

タイプ別の提供サービスを表にまとめました。

自分に必要な項目を確認してみてください。

 

◯‥多くの施設で提供される
△‥一部の施設で提供される
✖️‥提供されない

介護付 住宅型 自立型
介護サービス (外部サービスを利用) ✖️
イベント
リハビリ
掃除
洗濯
食事
安否確認
医療機関との連携

 

食事

スーパーコートの食事

有料老人ホームの食事内容は施設によってさまざまです。

安価ながら美味しい介護食を提供する施設もありますし、対して料金は高くても豪華な食材で満足度の高い食事をセールスポイントにする施設もあります。

施設での生活を充実させるために、1日3回の食事をとても大切に考える方は多いでしょう。

事前にしっかりと内容を確認し、自分に合った内容の食事を提供する施設を選びたいですね。

 

医療

有料老人ホームは医療を提供する機関ではないため、施せる医療の内容は多くありません。

しかしすべての介護付施設、一部の住宅型施設では看護職員が配置されています。

看護職員は医師の指示で一部の医療ケアを施すことが可能です。

またすべてのタイプの施設に連携する医療機関がありますので、緊急時に素早い対応が可能です。

 

有料老人ホームの入居条件

入居できる方の条件は施設のタイプによってさまざまです。

条件の項目は主にこちらの3つです。

  • 年齢は?
  • 介護保険の介護度は?
  • 認知症の診断を受けている?

施設のタイプ別の主な条件を表にまとめましたので、どのタイプに入れる可能性が高いかご確認ください。

ただし入居条件は施設によってさまざまですので、この表の限りではありません。

気に入った施設が見つかった場合は実際に問い合わせて入居条件を確認するのがいいでしょう。

介護付き 住宅型 自立型
年齢 60 〜 65歳以上 60 〜 65歳以上 60 〜 70歳以上
介護度 要介護1 〜 要介護5 自立 〜要支援

(要介護は施設による)

自立 〜 要支援
認知症 受入可 施設による 受入不可

関連記事:仮性認知症とは?認知症との見分け方・チェックリスト・治療方法を紹介

有料老人ホームの費用

施設を利用するにはどれくらいの予算が必要でしょうか?

こちらでは費用に関して以下の項目を説明します。

  • 費用の仕組み
  • 介護付と住宅型の費用相場
  • 介護保険を使った自己負担額
  • 支払い方法
  • 権利形態

費用のシステムと費用相場

入居のために施設に払う主な費用は「入居一時金」と「月額使用料」です。

入居一時金は入居時に一定期間の使用料をあらかじめ払っておく初期費用です。入居一時金の金額は0円から数億円まで施設それぞれで異なります。

入居一時金は使用料の前払いですので、多く支払うと毎月支払う使用料が安くなるシステムです。

月額使用料とは老人ホームで暮らすために毎月支払いが必要な費用で、介護サービス費や水道光熱費、食費などが当てはまります。

これらの費用に加えてティッシュやおむつの消耗品代や、趣味のお金、外部介護サービスの利用費などが別にかかりますので、余裕のある予算を組みましょう。

 

介護付施設と住宅型施設の費用相場

介護付施設と住宅型施設の入居に必要な予算の相場を表にまとめます。

なお自立型は全国に約16件しか存在せず、個々の施設のサービス内容により差が大きいため今回は紹介を省きます。

タイプ 入居一時金 月額使用料
介護付 0円 〜 数億円 15万円 〜 30万円
住宅型 0円 〜 数億円 10万円 〜 30万円

上の表の通り、介護付よりも住宅型の方が比較的月額使用料が安い傾向があります。

ただし住宅型で介護が必要になった場合、一般的には別途外部の介護サービスの利用が必要ですので介護付の方が安くなる場合もあるでしょう。

 

介護保険適用の自己負担額

要介護の認定を受けると所得に応じて1〜3割の負担額で介護サービスを利用できます。介護付・住宅型施設を利用する方が介護サービスを利用した場合の具体例です。

介護付施設の介護サービス費は定額制で、サービスの利用がなくても支払いが必要です。定額の料金は施設ごとに異なり、介護度が高くなるに連れて料金も上がります。

次の表は、平均的な価格の施設における1割負担での介護度別負担額の一例です。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担額/一ヶ月 5,500円 9,200円 16,050円 17,000円 20,100円 22,000円 24,100円

住宅型施設に入居する方で介護が必要な方は一般的には外部のサービスを利用し、利用に応じた料金を支払います。

利用料金が自己負担限度額内であれば1〜3割の自己負担で利用できます。

上限を超えた場合は全額自己負担です。

費用が高額になりますので、上限を大きく超える場合は別タイプの老人ホームへの転居も検討しましょう。

1割負担での介護度別負担額の一例です。

なお、地域によって金額が少し異なる場合があります。

介護度 要支援1 要支援2 要介護1 要介護2 要介護3 要介護4 要介護5
自己負担限度額/一ヶ月 5,032円 10,531円 16,765円 19,705円 27,048円 30,938円 36,217円

【参考:厚生労働省 2019年度介護報酬改定について

 

支払い方法

費用の支払い方法はこちらの3種類です。

  • 月払い:入居一時金なしで毎月必要な費用を支払う方法
  • 全額前払い:賃料など予測可能なすべての料金を入居一時金で前払いする方法
  • 一部前払い:賃料など予測可能な一部の料金を入居一時金で前払いする方法

月払いは大きな費用が必要ないため、まとまったお金を用意するのが難しい場合に利用しやすい支払い方法です。

また全額払い・一部前払いは入居時にある程度まとまった支払いが必要ですが、毎月の支払額が月払い型に比べ安く利用できます

 

権利形態

料金を支払う事で得られる権利形態は主に「利用権方式」と「建物賃貸借方式」の2種類です。権利の内容を知っておかないと契約後思わぬトラブルに発展しかねませんので、施設を選ぶ時点で確認しておきましょう。

 

利用権方式

利用権方式は居住部分とサービス契約がセットになった方式です。

有料老人ホームでは利用権方式を採用している施設が多数あります。

利用者が亡くなると家族などが相続権を得ることはできません。

 

建物賃貸借方式

建物賃貸借方式は居住部分とサービスの契約が個別になった方式です。

料金を支払うと物件で生活する権利を得ることができるので、利用者が亡くなっても家族が引き続きその物件で生活できます。

 

有料老人ホームのメリットとデメリット

ここまで各タイプの特徴を説明しましたが、介護付と住宅型のどちらを選べばいいか迷っている方は多いと思います。

そこで介護付と住宅型のメリットとデメリットを比較できるよう表にまとめました。

メリット デメリット
介護付
  • 24時間体制で介護が提供されるので安心
  • 介護サービス料金が毎月定額なので予算を組みやすい
  • 介護度が上がっても生涯住むことが可能
  • 介護が必要なくても毎月定額の料金がかかる
  • 食事等1日の生活の時間が決められているので窮屈に感じる可能性がある
住宅型
  • 介護付より料金が安い施設がある
  • 必要のない場合は介護サービスの料金が発生しない
  • 自宅に近い間隔で生活できる
  • 一般的に介護の提供がなく外部のサービスを利用する為、利用回数が多いと高額になる
  • 介護度が高くなると転居を求められる場合がある

 

有料老人ホームと他の高齢者施設との違い

有料老人ホーム以外にも高齢者向けの施設はあります。

こちらの2つの施設との違いを紹介します。

  • 特別養護老人ホーム(特養)
  • サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)

 

特別養護老人ホーム(特老)と介護付有料老人ホームの違い

特別養護老人ホーム(特老)は高齢者向け施設の中で最も安く利用できるホームです。

特別養護老人ホームと介護付有料老人ホーム、どちらの施設も主に日常的に介護が必要な方に向けた施設である点が似ています。

違いを表にまとめました。

特別養護老人ホーム 介護付有料老人ホーム
入居条件 要介護3以上、65歳以上 施設による
運営団体 公的な団体 民間の企業
費用 介護付より安い 特老より高い
入居のしやすさ 人気でなかなか入れない 施設数が多く入りやすい

入居待ちをしてでも安く利用したい方は特老、すぐに入居したい方は介護付がオススメです。

 

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)と住宅型有料老人ホームの違い

サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)はバリアフリー仕様の高齢者向け賃貸マンションです。

サービス付き高齢者向け住宅と住宅型有料老人ホーム、どちらの施設も一般的には介護サービスは提供しておらず、介護度が低い方向けの施設である点が似ています。

違いを表にまとめました。

サービス付き高齢者向け住宅 介護付有料老人ホーム
提供サービス 生活相談・安否確認 生活支援・安否確認
権利形態 建物賃貸借方式が多い 利用権方式が多い
管轄 厚生労働省と国土交通省 厚生労働省
自由度 自由に外出可能 外出に制限がある場合有り

より自由度の高い生活を送りたいならサービス付き高齢者向け住宅、生活支援も必要なら住宅型有料老人ホームがオススメです。

 

介護付有料老人ホーム「スーパー・コート」の魅力

介護付き有料老人ホームをお選びの際にはぜひ「スーパー・コート」をご検討ください。

「スーパー・コート」は専門のスタッフが24時間体制で介護を行う「一般型」の介護付有料老人ホームです。

「スーパー・コート」の母体は顧客満足度調査で何度も1位を獲得しているホテルチェーンの「スーパーホテル」。

ホテルが運営する施設ならではの「おもてなしの介護」を提供しておりますので、入居者様は安心で心地良い生活を送っていただけます。

また「スーパーコート」では看護職員の配置と、協力医療機関との連携により利用者様が安心してお過ごしいただける医療体制を整えております。

さらに「スーパーコート」の一部の施設では24時間体制で看護職員が配置される施設もあるため、重度の医療行為が必要な方も安心してご利用が可能です。

介護付老人ホーム「スーパーコート」で安心でイキイキとした毎日をお過ごしください。

監修者

監修者の写真

花尾 奏一 (はなお そういち)

介護主任、講師

<資格>

介護支援専門員、社会福祉士、介護福祉士

<略歴>

有料老人ホームにて10年間介護主任を経験し、その後「イキイキ介護スクール」に異動し講師として6年間勤める。現在は介護福祉士実務者研修や介護職員初任者研修の講師として活動しているかたわら、スーパー・コート社内で行われる介護技術認定試験(ケアマイスター制度)の問題作成や試験官も務めている。