パーキンソン病施設の選び方や入居条件・費用相場と公的支援制度

パーキンソン病の方は、ご家庭での生活だけではなく施設への入居が可能です。
条件を満たしている方は40歳から老人ホームに入居することもできますが、医療・介護の体制が整っており快適に過ごせるかどうかを確認する必要があります。
この記事では、パーキンソン病の方が施設を選ぶ際のポイントや入居条件、入居可能な施設とそれぞれの費用相場について紹介します。
これから施設への入所を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

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パーキンソン病施設の選び方

パーキンソン病の治療を行う施設は、医療体制・介護体制・リハビリテーションの質を確認してください。

ここからは、それぞれの選び方のポイントを確認していきましょう。

選び方①夜間の医療体制が整っているか

施設によっては、医療ケアが日中にのみ行われており、夜間は対応外というケースがあります。

パーキンソン病は進行性の病気であり、日中だけではなく24時間体制で医療ケアが受けられることが理想です。
看護師が常勤している施設では、服薬のサポートや体調不良への対応、病院との連携による医療ケアが受けられます。

症状が安定しており「一人で身の回りのことができる」という方でも、万が一のことを考えて夜間帯に利用できる施設を選びたいところです。

選び方②介護体制は万全か

パーキンソン病の方が老人ホームのような介護施設に入居する際、介護体制を確認しましょう。

介護士のほかに看護師やリハビリテーションスタッフが在籍しており、それぞれが連携をとってチーム医療やチーム介護の体制を整えていることを確認してください。

人によっては症状の進行が進み、手厚いケアが必要になる場合もあります。入居前の状態だけではなく、入居後に症状が進行することも考慮して施設を選ぶ必要があります。

選び方③十分なリハビリができるか

パーキンソン病ためのリハビリテーションは、症状の進行を和らげて日常生活に必要な動作をとりやすくすることです。
薬物療法と並行して行うため、患者さん一人ひとりの状態に合わせた対応が必要になります。

施設を選ぶ際には、リハビリテーションの体制がしっかりと整っており、パーキンソン病に適したプログラムが用意されている（希望できる）かどうかを確認してください。

理学療法士や作業療法士がパーキンソン病を理解し、症状に適したメニューを立てられることも重視したいポイントです。

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パーキンソン病の方の施設入居条件とは？

パーキンソン病に罹患している方は施設の入居にあたり、介助や介護の必要度を調べます。
かかりつけの病院などで「ホーエン・ヤール重症度分類」と呼ばれる判定方法を使用し、その他の所見から進行度をチェックします。

ホーエン・ヤール重症度分類では、パーキンソニズムの程度を5段階で示しています。
さらに、その5つの分類に対して厚生労働省がⅠ〜Ⅲ度までの「生活機能障害度」を当てはめています。

使用自宅での生活や在宅介護が難しい場合は、障害者グループホームや介護施設などの施設を検討することになります。
生活機能障害度に当てはめたとき、日常生活に介助を要するⅡ度からが施設へ入居する目安です。

また、厚生労働省が要介護認定の基準として定めている「特定疾病」にも、パーキンソン病は該当します。特定疾病に罹患しており、かつ生活機能障害度Ⅱ度以上・ホーエン・ヤール重症度分類Ⅲ度以上の場合は、入居を具体的に検討する段階といえるでしょう。

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【年齢別】パーキンソン病の方が入居する施設

パーキンソン病は要介護認定に該当する疾病ですが、老人ホームでは40歳以上からと決められているため、40歳に満たない年齢の方はその他の施設を検討します。

年代ごとに、パーキンソン病の方が入居する施設についてみていきましょう。

【18歳以上】障がい者グループホーム

障害者グループホームは、障害を持つ方がスタッフから支援を受け、共同で生活する住まいのことです。

夜間・休日も含めた介護付きや、グループホームの近くで生活できるサテライト型など、障害の内容や程度に合わせてサービスが多様化しています。

入居条件は原則として18歳以上ですが、パーキンソン病のように身体に障害のある方は15歳から利用できます。

【40歳～65歳以上】介護施設

パーキンソン病は特定疾病に該当しているため、40歳に達していれば介護施設への入居が可能です。

介護施設は原則として65歳以上の高齢者が対象ですが、要介護認定を受けていれば、パーキンソン病の方は40歳から入居できます。

ただし、介護施設にはさまざまな種類があり、夜間対応の有無や医療体制の違いのほか、月額料金やパーキンソン病に理解のあるスタッフがいるかどうかといった点で違いがあります。入居に適した環境を比較して選ぶことが大切です。

【65歳以上】パーキンソン病特化型老人ホーム

65歳以上の要介護1～5の方、パーキンソン病で在宅生活が難しい方を対象とした老人ホームもあります。

自宅生活が困難な方のため、施設では通常の介護サービスに加えて、脳神経内科の医師による訪問診療が受けられることが特徴です。

入居後にアセスメントを行い、利用者ごとに適したリハビリテーションプログラムを提供しながら、状態を評価していきます。

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パーキンソン病施設別の費用相場

次に、パーキンソン病の方が入居する施設ごとの費用相場をみていきましょう。

障害者グループホームの場合

障害者グループホームは、社会福祉法人・NPO法人・民間企業などが運営する施設です。

費用の目安として、家賃は3万〜5万円からが相場です。障害者福祉サービス料として1万円程度の費用が発生し、生活費は実費です。
月額にすると12万～18万円程度が目安になります。

グループホームは民間施設のため、入居前には初期費用がかかる場合があります。

介護施設の場合

介護施設は、介護を必要とする方に介助や生活支援といったサービスを提供する施設です。

要介護1〜5の方が対象の「老健（介護老人保健施設）」と、要介護3〜5の方を対象とした「特養（特別養護老人ホーム）」。医療サポートを中心とする介護医療院と呼ばれる施設もあります。

公的施設と民間施設の2種類があり、民間施設は費用が公的施設よりやや高い一方、さまざまなニーズに対応できるようにサービスが充実しています。公的施設は低所得者の方も入居しやすい料金体系となっています。

公的施設では初期費用がかからず、月々15万円程度が費用の目安になります。民間施設は初期費用がかかるほか、手厚いサービスを利用する場合は月々12万円以上が目安です。

パーキンソン病特化型老人ホームの場合

パーキンソン病特化型老人ホームは民間施設が多く、介護施設と同程度の月額料金となります。

初期費用がかかるほか、手厚いサービスを利用する場合は月々15万～30万円以上が目安です。

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パーキンソン病の公的支援制度

パーキンソン病の方が受けられる公的支援制度について確認していきましょう。

介護保険制度

介護保険制度とは、介護を必要とする方に費用を給付しサービスが受けられるようにサポートするための制度です。

パーキンソン病の方で、以下をすべて満たす方が支援の対象となります。［1］

【介護保険制度の対象者】

［1］
参考：厚生労働省「パーキンソン病患者の公的支援制度」

難病医療費助成制度

難病医療費助成制度とは、発病の機構が明らかではなく治療方法も確立していない希少な疾病で、長期にわたり療養を必要とする難病のうち、厚生労働大臣が定める指定難病に対し、医療費や一部の介護サービス費用を助成する制度です。

パーキンソン病の方で、以下をすべて満たす方が支援の対象となります。［2］

【難病医療費助成制度の対象者】

［2］
参考：厚生労働省「パーキンソン病患者の公的支援制度」

後期高齢者医療制度

後期高齢者医療制度とは、75歳以上の方を対象とした医療保険制度です。介護を必要とする方に費用を給付しサービスが受けられるようにサポートするための制度です。

パーキンソン病の方で、以下をすべて満たす方が支援の対象となります。［3］

［3］
参考：厚生労働省「パーキンソン病患者の公的支援制度」

身体障害者福祉法

身体障害者福祉法とは、パーキンソン病を抱える方が身体障害者手帳の交付を受けることで支援を利用できるようになる法律です。

医療費が一定額を超えたときに助成を受けられる「重度心身障害者医療費助成制度」や特別障害者手当、障害基礎年金などのほかにも、税の減免や交通運賃割引、公共住宅への入居などといったサービスが受けられます。［4］

［4］
参考：厚生労働省「パーキンソン病患者の公的支援制度」

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パーキンソン病施設を選ぶ際の注意点

パーキンソン病施設を選ぶ際には、バリアフリーかつ手すりや歩行器などの用具が揃っているか、施設内に理学療法士や作業療法士が勤務しておりリハビリテーションを受けられるかといった、設備・サービス面を比較する必要があります。

利用者にとっては月々にかかる費用や料金が気になるところですが、パーキンソン病の患者さんは症状が進行したときのことを想定して、適切なケアが受けられるかを確認しましょう。

介護が必要になることを考慮して計画を立てる

今回は、パーキンソン病施設の種類や入居条件、利用可能な公的支援制度について紹介しました。
進行する病気であるパーキンソン病は、介護が必要ない段階から将来のことを考え、介護施設や入居条件を確認しておくことが大切です。
40歳に達しているか否かでも入居できる施設が変わりますし、医療ケアや作業療法が受けられる施設にも限りがあるため、事前に確認のうえ、患者さんご自身とも話し合って将来の計画を立てていきましょう。
パーキンソン病施設には障がい者グループホームや老人ホームなどの施設があります。
公的支援制度には難病医療費助成制度や身体障害者福祉法などが挙げられ、早い段階から将来のことを考えて入居先の施設や費用を比較検討することが大切です。

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