パーキンソン病の発症率の男女比は？症状や発症の原因を解説

「手足が震える」「関節の動きが鈍い」
こういった傾向がみられたら、それはパーキンソン病の初期症状かもしれません。
パーキンソン病は、誰もが発症する可能性のある難病の一つです。

ところで、パーキンソン病の発症率は、性別によって違いがあるのをご存じですか？
本記事では、男女比で見たパーキンソン病の発症率の違いを解説します。
ご自身、あるいは身近な方がパーキンソン病になりやすいのか気になる方は、ぜひご覧ください。

パーキンソン病とは

パーキンソン病とは、脳の異常により手足の震えといった症状が表れる病気です。
日本には約20万人以上のパーキンソン病患者がいるといわれており、指定難病の一つに定められています。

パーキンソン病は、脳内の「黒質」とよばれる部位にあるドーパミン神経細胞が何らかの原因で減少し、それに伴って神経伝達物質であるドーパミンが不足することで発症します。
なお、ドーパミン神経細胞が減少する明確な原因は、今なお特定はされていません。

パーキンソン病を発症した場合、その症状は何年もかけてゆっくりと進行していきます。
最初は手足に細かな震えが起こったり、関節の動きが固く感じられたりといった程度の症状ですが、10年後には寝たきりということもあり得るのです。

現時点では根本的な治療法は見つかっておりませんが、症状を改善する治療薬もあり、早い段階からきちんと治療を続けていれば、良好な状態を長く保つこともできます。

（参考：難病情報センター）

パーキンソン病の主な症状

パーキンソン病の症状は、「運動症状」と「非運動症状」に大別されます。
以下では、具体的にどのような症状が表れるのかをまとめましたので、ご参照ください。

運動症状

パーキンソン病の4大症状として挙げられるのが、「振戦、固縮、寡動、姿勢反射障害」です。
これらの症状は、身体の動きに影響をおよぼす「運動症状」に該当します。

【運動症状の概要】

運動症状は身体の左右いずれかに生じ、もし両側にみられたとしても、どちらかに、より強く表れます。
また、症状の表れ方には個人差があり、パーキンソン病を発症したからといって、これらすべてが生じるわけではありません。

（参照：慶応義塾大学病院　パーキンソン病センター）

非運動症状

「非運動症状」は、運動症状に先立って出現することが分かっており、パーキンソン病の早期診断という観点から注目されている症状です。
具体的には、手足の震えが生じる以前に、匂いを感じにくくなったり、便秘がひどくなったりするといったケースが挙げられます。

【非運動症状の概要】

このように実にさまざまな症状を呈するため、パーキンソン病だと気づかずに、脳神経内科ではなく、精神科や整形外科などを受診する方も少なくありません。

（参照：慶応義塾大学病院　パーキンソン病センター）

パーキンソン病の男女比

パーキンソン病は、性別によって発症率が異なります。
日本国内の男女比を見てみれば「1：1.8」程度と、女性の発症率のほうが高い傾向にあります。

ただし、これは全世界共通というわけではありません。
海外の調査では、およそ2,000名のパーキンソン病患者のうち65%が男性、35%が女性であったと報告されています。
そのため欧州では、パーキンソン病は男性の発症率が高い病気と考えられているのです。

そういった考えを受けて、海外の機関では、女性ホルモンの「エストロゲン」がパーキンソン病に対して何らかの有効作用があるのではないかと、研究が進められています。
エストロゲンには神経保護作用があり、その作用でドーパミン濃度を高めることができないかと考えられているのです。
しかし、日本では女性の発症率のほうが高いわけですから、そのことを考慮すると、まだまだ議論の余地がある領域といえます。

（参照：慶応義塾大学病院　パーキンソン病センター）
関連記事：パーキンソン病になりやすい性格と気を付けたい生活習慣

パーキンソン病を発症しやすい年齢

パーキンソン病の発症年齢は50～65歳に多く、特に65歳以上の高齢者となると有病率が大きく高まります。
そのため、高齢化が進む現代では、高齢者の人数が増えるに伴ってパーキンソン病の患者数も増加傾向にあります。
日本では2019年度末に、特定疾病のなかで潰瘍性大腸炎を抜き、最多の疾病となりました。

日本国内においては、65歳以上の100人に1人はパーキンソン病を罹患しており、パーキンソン病患者の約90%が65歳以上であるとの報告もあります。
パーキンソン病は、もはや「高齢者にとってよくある病気」と言っても過言ではありません。

一方で、50歳未満でもパーキンソン病を発症するケースは少なからずあり、40歳未満で発病した場合は「若年性パーキンソン病」と称されます。

（参照：慶応義塾大学病院　パーキンソン病センター）

パーキンソン病の主な原因

前述した通り、パーキンソン病がなぜ発症するのか、その原因は明らかになっておりません。
ですが、長年の研究から、いくつかの事柄がパーキンソン病の発症に関与しているのではないかと示唆されています。

本項では、パーキンソン病の発症との関連が疑われる2つの要素をご紹介します。

①遺伝

基本的にパーキンソン病は、遺伝性がなく「孤発性」だとされていますが、5～10%の割合で家族歴がみられます。
このように、血縁者のなかに発症者がおり、遺伝性が認められるものを「家族性パーキンソン病」とよびます。
家族性パーキンソン病は、初期症状として歩行に障害が生じることが多いものの、手足の震えが起こりにくいのが特徴です。

以前に行われた研究では、家族性パーキンソン病を発症した家系の細胞の半数から、遺伝子異変が見つかりました。
とはいえ、たった一つの遺伝子異変によって発症するケースもあれば、複数の遺伝子異変や環境などの因子が組み合わさって発症するケースもあります。
また、遺伝子異変があるからといって、必ずしも全員が発症するわけでもありません。
要するに、遺伝子理論では、パーキンソン病になるメカニズムは説明しきれないということなのです。

（参照：慶応義塾大学病院　パーキンソン病センター）
関連記事：パーキンソン病と遺伝の関係｜関係する遺伝子と基本的な治療法

②炎症性腸疾患

パーキンソン病の発症に、腸内で起こっている「炎症」が関係しているという見解もあります。
とある調査では、炎症性腸疾患がある方は、ない方に比べて28%も多くパーキンソン病を発症していたことが分かりました。

炎症性腸疾患とは、ヒトの免疫機能が異常をきたし、自身の免疫細胞が腸の細胞を攻撃してしまうことで炎症を起こす病気の総称です。
「潰瘍性大腸炎」や「クローン病」とよばれる病気が、これに該当します。

なお、腸内の炎症を抑える治療薬を投与すると、パーキンソン病の発症率は78%も低下したそうです。

これらの結果から、腸の炎症がパーキンソン病の発症リスクになること、また炎症の治療がそのままパーキンソン病の治療につながることが示唆されました。

パーキンソン病のセルフチェック項目

パーキンソン病は、進行性の疾患であり、早期に発見したうえで適切な治療を受けることが肝要です。
とはいえ、発症初期は軽度の症状しか表れないため、すぐにパーキンソン病と判断するのは難しいかもしれません。
もし少しでも不安に感じるようなことがあれば、以下の項目に沿ってセルフチェックを実施してみてください。

【パーキンソン病のセルフチェック項目】

• 安静時に手足が震える
• 筋肉が固くなり、関節の動きが悪くなった
• 動作が遅くなり、動きにくくなった
• バランスが悪くなり、転びやすくなった
• 便秘がちになった
• 立ち眩みがするようになった
• 寝ているあいだに夢の内容を再現するように身体を動かしている
• 抑うつが続く
• 匂いを感じにくくなった
• 物忘れが増えた
• 書く文字が小さくなった

上記の項目のうち3つ以上に当てはまる場合は、パーキンソン病の発症を疑ってみてもよいかもしれません。
特に上位4項目があれば、なおさら注意したほうがよいでしょう。
症状を悪化させないためにも、早めに脳神経内科を受診することをおすすめします。

パーキンソン病かもしれないと思ったときは？

先ほどもお伝えしましたが、パーキンソン病は早期の診断と治療の開始が重要です。
現在の医療ではまだパーキンソン病の根治は難しいものの、治療を受けることで症状の軽減と、日常生活の質の維持、改善が望めます。

一方で、治療の開始が遅れると、身体の運動機能が低下し、元の状態に戻すことが困難になってしまいます。
少しでも疑わしいと感じたら、パーキンソン病をはじめ、脳梗塞や認知症の治療を専門とする「脳神経内科」で診察を受けてみてください。

また、このあとに詳しく紹介しますが、パーキンソン病の方が受けられる公的支援制度もございます。
医療費の負担を軽減するためにも、活用することをおすすめします。

パーキンソン病の方が利用できる公的支援制度

パーキンソン病の治療は長期にわたるため、経済的負担や介護負担がご本人とご家族にのしかかります。
そのため、療養環境の改善を目指した、さまざまな公的支援制度が設けられています。

なお、公的支援制度を活用するうえでは、パーキンソン病の進行度を示す指標である「ホーエン・ヤール指標」と「生活機能障害度分類」を把握しておいたほうがよいでしょう。

【ホーエン・ヤール指標】

【生活機能障害度分類】

以下では、日本国内で活用できる公的支援制度をまとめましたので、条件に合うものを選定したうえでご活用ください。

（参照：難病情報センター）

①難病医療費助成制度

難病医療費助成制度は、難病の効果的な治療法が確立されるまでのあいだ、長期療養による医療費の経済的な負担を支援する制度です。
以下の条件のいずれかに該当する方が、対象となります。

【難病医療費助成制度の対象者】

• ホーエン・ヤール重症度Ⅲ度以上、かつ生活機能障害度Ⅱ度以上の方
• 月ごとの医療費総額が3万3,000円を超える月が年間3回以上ある方

難病医療費助成制度を利用した場合、次の2つの助成を受けることができます。

【難病医療費助成制度の助成内容】

• 医療費などの3割を自己負担している場合、負担の割合が2割になる
• 所得状況に基づき、月ごとの自己負担上限額が適用される（下表参照）

【月ごとの自己負担上限額】

難病医療費助成制度の有効期間は1年となっており、その後も引き続き助成を希望する場合は、更新申請の手続きが必要です。

（参照：東京都保険医療局）

②介護保険制度

介護保険制度は、高齢者の介護を社会全体で支えるための制度です。
以下の条件に該当する方が、何らかの支援や介護が必要だと認定されたとき、費用の1割（高所得者は2割）を支払うことで、介護サービスを受けることができます。

【介護保険制度の対象者】

• 65歳以上の方（第1号被保険者）
• ホーエン・ヤール重症度Ⅰ～Ⅱ度で難病認定されなかった40～64歳のパーキンソン病患者（第2号被保険者）

なお、居宅サービスを利用する場合は、要介護度別に支給限度額が定められています。

【要介護度別の支給限度額】

支給限度額の範囲内でサービスを利用した場合は1割（高所得者は2割）の自己負担ですが、超えた額は全額自己負担となる点には注意が必要です。

（参照：厚生労働省）

③身体障害者福祉法

身体障害者福祉法は、障がいのある方の自立と社会活動への参加を促すための制度です。
都道府県知事から身体障害者手帳を交付されることで、障がいの等級に応じたさまざまなサービスが受けられます。

身体障害者手帳の交付対象は、以下の通りです。

【身体障害者手帳の交付対象となる障がい】

• 視覚障害
• 聴覚障害
• 平衡機能障害
• 音声・言語機能障害
• そしゃく機能障害
• 肢体不自由
• 心臓機能障害
• じん臓機能障害
• 呼吸器機能障害
• ぼうこう又は直腸機能障害
• 小腸機能障害
• ヒト免疫不全ウイルスによる免疫機能障害
• 肝臓機能障害

上記のうち、パーキンソン病患者は「肢体不自由」に該当します。

身体障害者手帳を有することで、医療費の助成や手当金を受け取れるほか、公共交通機関の運賃の割引や税金の免税を受けられます。
ただし、障害等級や自治体によって利用できるサービスは異なりますので、詳しい内容はお住まいの市区町村にお問い合わせください。

（参照：東京都福祉局　東京都心身障害者福祉センター）

④障害者総合支援法

障害者総合支援法は、障がいのある方が基本的人権のある個人としての尊厳にふさわしい日常生活や社会生活を営めるよう、支援するための法律です。

障害者総合支援法の対象者は、身体障害や知的障害のある方と、300種類以上にのぼる難病の患者です。
パーキンソン病も、この対象となる難病に含まれています。
ただし、介護保険制度の対象となっている方は、介護保険制度が優先されますので、ご留意ください。

障害者総合支援法で受けられるサービスは多岐にわたります。
対象者に必要な支援の度合いを測るために80項目の調査が実施され、それに応じたサービスが利用できます。
障害者総合支援法で受けられるサービスの一部を、以下の表にまとめました。

【障害者総合支援法で受けられるサービスの一部】

障害者総合支援法の利用者に給付されるサービスは「自立支援給付」とよばれ、利用した費用の一部を支給してもらうことができます。

（参照：国立障害者リハビリテーションセンター　発達障害情報・支援センター）

パーキンソン病の予防法

パーキンソン病の発症原因は解明されていないものの、ドーパミンの分泌量の減少を防ぐことが、発病の予防につながると考えられています。
健康的な人生を送るためにも、ここで紹介する内容を習慣に取り入れてみてはいかがでしょうか？

予防法①運動を習慣づける

パーキンソン病を予防する第一歩として、運動を習慣化することをおすすめします。

身体を動かすことで血流が促進され、その結果、脳に酸素や栄養素が届いてドーパミンが分泌されます。
継続的な運動によりドーパミンの分泌量が増えれば、パーキンソン病の発症率が低下することも期待できるわけです。

特に推奨されているのは、酸素を多く取り込む「有酸素運動」です。
健康的な身体を維持するには、ジョギングや水泳、サイクリングといった種目を中心に、毎日20～30分程度続けるのが理想的とされています。

まずは習慣づけることを目標とし、取り組んでみてはいかがでしょうか。

予防法②バランスの良い食事を摂る

食事もパーキンソン病の発症に関与している、という見方もあります。
ドーパミンの減少を引き起こすような食品は控え、健康的な食事を摂ることで、パーキンソン病の発症を抑えられるかもしれません。

バターやラードといった、動物性脂肪の多く含まれている食品には、ドーパミンの減少を招く作用があります。
その一方で、たんぱく質はドーパミンの生成に不可欠な成分ですから、積極的に摂取したいものです。
動物性脂肪が少なく、高たんぱく質な大豆製品や魚肉などを中心に、食事メニューを組んでみてください。

予防法③ストレスを溜めない

パーキンソン病の症状は、強いストレスがかかったあとに出やすい傾向があります。
ストレスが発症の直接的な原因というわけではありませんが、ほどよく解消して、溜め込まないようにしたいところです。

あまりにも強いストレスを受けると、脳の中で密かに進んでいたドーパミン欠乏症が表面化することで、パーキンソン病が発症するケースも報告されています。
ですから、身内の不幸や大病を経験した際は、特に注意が必要です。

（参照：愛知医院大学病院）

予防法④カフェインを摂取する

カフェインには、ドーパミン神経細胞を保護する働きがあり、パーキンソン病を予防する効果が期待されています。

シンガポールで行われた研究では、カフェインを含む飲料を飲む方は、まったく飲まない方と比べて4～8倍程度パーキンソン病を発症しにくかったというデータもあります。

カフェインの摂りすぎは、別の健康障害を引き起こす可能性があるものの、1日1～3杯程度を目安に、コーヒーや紅茶を飲む習慣を取り入れてみてもよいかもしれません。

日本ではパーキンソン病の発症率は女性のほうが高い

今回は、パーキンソン病の概要と、発症率の男女比について解説しました。

パーキンソン病は、性別によって発症率が異なる傾向があります。
日本国内の男女比を見た場合、1：1.8と女性の発症率のほうが高い傾向にありますが、海外では、男性に多い病だといわれています。

なぜ国によって発症率の男女比に差がでるのか、その理由は定かになっておらず、まだまだ研究が必要な領域だと言えそうです。

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監修者

花尾　奏一　(はなお そういち)

介護主任、講師

＜資格＞

介護支援専門員、社会福祉士、介護福祉士

＜略歴＞

有料老人ホームにて10年間介護主任を経験し、その後「イキイキ介護スクール」に異動し講師として6年間勤める。現在は介護福祉士実務者研修や介護職員初任者研修の講師として活動しているかたわら、スーパー・コート社内で行われる介護技術認定試験（ケアマイスター制度）の問題作成や試験官も務めている。